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64.日本もリスク炸裂を脅かされている

今、仕掛けられた暴力装置が世界のあちこちで炸裂しています。アメリカのトランプ大統領の水面下の動きが漏れ伝わっていますが、ここに来てトーンダウンしているように感じます。トランプ大統領は明らかに脅されているようです。

例えば、私が大学生の頃によく釣りに行った北カリフォルニアのオロビル湖のダム決壊などはそれでも要求をのまなければ次は何、次は何、それでもダメなら、というように住民たちは自動的に人質にされているということです。

北朝鮮の弾道弾ミサイルもその一つであり、殺害されたとされる金正男は偽物ですが、朝鮮半島にはいつでも壊滅的な打撃を加えることができるということでしょう。そして日本はどのようにリスクが炸裂するのでしょうか?

実のところ、日本は朝鮮半島以上に危険な状態にあるようです。なぜなら、現在の日本の支配層が朝鮮半島出身者と関連組織だからです。だから、エドワード・スノーデンによる内部リークをマスメディアが報道することがないのです。

なぜ、ここまで映画で危険を知らせようとするオリバー・ストーン監督の努力をあっさり無視できるのでしょうか?

そもそも代理政府に日本人の生命と財産を守る意志は全くありません。現政権も職務放棄どころか、最初から違う方角を向いています。彼らは日本人の命などどうでもいいのです。むしろ不満分子を抹殺できるので一石二鳥くらいにしか思っていません。

今後、支配者層はアメリカや日本、そして朝鮮半島の一般市民を人質にして生き残りを図るつもりです。すでに相当なダメージを受けていますが、起死回生の最期の賭けに出ているのです。それは3月の終わりから4月に実施される可能性が高いでしょう。

予兆はすでにあり、記憶に新しいところでは新座の地下埋設送電線の火災があります。もっと大規模にやれば東京中心部は電源喪失、大混乱になるでしょう。全ての鉄道、エレベータ、信号も止まることになります。復旧は大病院の予備電源の想定時間をはるかに超えるでしょう。電源喪失で日を追う毎に死者が出るでしょう。誰も手の施しようがなく、最低最悪の悪質な手段を使うでしょう。

アスクルの倉庫火災などあのクラスの倉庫は他にもたくさんあります。物流インフラは高速道路網とリンクしていて、主要なインターチェンジを爆破すればいとも簡単に首都圏と地方との動脈が断たれることになります。

橋梁、トンネル、市街地など修復に数ヶ月から一年を要するでしょう。なぜなら、道路公団とは官僚利権の巣窟のことを言うのです。それどころか、破壊された修復工事の皮算用でゼネコンは笑いを堪えきれないでしょう。

また新幹線の爆破については、これも心理的効果が極めて大きく、昔の国鉄、現在のJRの成り立ちから見ても、鉄道整備と同時進行で簡単にC4爆弾を取り付けることができます。全く同じことが通信事業にも言えそうです。

日本のインフラの基礎はGHQ時代に税金で整備し、主な償却が終わる頃合いを見て民営化しました。国は見えないところで支配構造を温存していますが、それはいざとなったら恫喝の道具に変わるのです。

東日本大震災の時、肝心な時には何の役にも立たない携帯電話でしたが、NTTドコモ、AU、そしてソフトバンクとこれらの事業者が国民目線で事業展開をしていると思う方が間違いなのです。旧電電公社、そして借金まみれのトヨタ自動車やソフトバンクなど、これ以外に選択肢が無いところが日本という植民地の植民地たる理由なのです。

さて、本命の登場はダムの決壊です。その目的は洪水で水浸しにすることです。特に、首都圏荒川流域は全滅の恐れがあります。首都圏の水源が集中しているのは考えるまでもなく、日本支配が危うくなった時の保険としているからです。

さらに奥の手として、原発メルトダウンがあります。政府は廃炉どころか再稼働を進めていますが、北朝鮮ミサイルの着弾点に原発がないと効果はなく、休止よりは稼働中にしておきたいのでしょう。これを局地的に行う可能性はかなり高く、また西日本で行えば日本全国どこにも逃げ場はなくなるでしょう。

最悪のシナリオは逃げ場を失った日本人の人口密集地帯にミサイルを撃ち込むことです。北朝鮮のミサイルも日本の原発もイスラエルの手中にあり、今のところ日本政府は手も足も出ません。

これだけ分かっているなら、現政権の仕事は直ちに地雷除去を始めることです。これを行わないなら年度末、全ての日本国民は可能な限り納税を拒否すべきです。人殺しに支配されて、テロリストに納税する馬鹿な国民は世界中どこにもいないのです。いい加減に目覚めないと本当に殺されることになりそうです。

地雷除去が不可能なら何兆円かかってもまずは保護壁で囲って爆破、被害を最小源に留めることです。そして地雷除去を諦めない姿勢を全世界に示すことです。抵抗の意志を鮮明にするのです。

これによって暗殺されたとしても、それが政府の要職にあるものの役目ですから仕方ありません。覚悟を決めるべきです。自衛隊の専門部隊では到底手に負えないのでアメリカやロシアに協力を仰ぐしかありません。何兆円かかっても即断即決で動くしかないのです。

現在も恫喝の二の矢、三の矢はトランプ政権を揺さぶっています。日本もロシア軍を動かしたスキームを使って危険排除をすべきです。アメリカでできたのなら日本もできるはずです。何兆円かかってもやるしかないのです。

63.この国にかけられた呪いを解くための方法

INDEX

65.全人類の98%は自分の胸に手を置いて考えてみること