(30)テレビや新聞、スマホから離れてから始まる日本の復興
日本で、これから改めて普及させていかなければならないのが「情報リテラシー力」です。ワクチン接種で起きたように、国内では「接種する/接種しない」の二極化が起き、厚労省のホームページに書かれている日本語の説明さえ読めない（読まない）状況にあります。
インフルエンザよりも致死率が低い新型コロナウイルスでは、テレビや新聞、ラジオを中心に印象操作を行うと、人はリアルな統計値を評価するよりも自分のイメージを優先し、安全性が十分でないワクチンを接種するという、理不尽な集団行動に走ったことで証明されています。
このように、国民に怖いイメージを植え付け、誘導することを「ショックドクトリン（惨事便乗型ビジネス）」と呼ばれており、ほとんどの日本国民は完全に騙されてしまっていると言えます。
現在、テレビや新聞、ラジオなどで報道されていることは、「コロナは恐い…」「ワクチンは救い…」だけです。時々、わざわざ客観的なデータを出してくることもありますが、このように人心を扇動することを社会心理学では「議題設定効果」と呼ばれています。
結局、マスメディアによるコロナやワクチンの扇動について何が言いたいのかと言えば、惑わされないための唯一の方法が「自分自身で合理的に物事を考えるしかない」ということです。
よく「テレビで言っていた…」「みんなそう言っている…」と喋る癖がある人は、テレビや新聞、ラジオ、パソコン、スマホを見るのをやめ、山や海で何も考えずに自然に触れる時間が必要です。つまり、一定期間、情報から離れるということです。
なぜそこまで騙されやすいのに、まだ生きているのかと言えば家族や職場、友人、知人がいるからです。特に、両親がいたから肉体を持っているわけで、それを軽々しくワクチンを接種して世界支配層による人体実験に協力しようとは思わなくなるはずです。
テレビや新聞、スマホは単なる媒体であり、なくても困らないと思えるまで思考が整理された時、本当のことを知る準備が整ったことになります。そうして危険を除去していけば、あとは自然の力で自分を取り戻すことができると思います。
ですから、情報リテラシーについて、国や大学が手を出す必要は全くないと思います。まず第一に、自分自身で物事を考えられるようになる必要があり、安定した社会が持続・発展するためにも重要なことです。
第二に、人は知識や知恵を得ることによって、失業しても食べていくことができるようになります。どんなに安定的な社会でも、人は様々な都合で会社を離れ、次の会社に就職するまでの間、失業状態になることがあります。
現在、それを国が失業保険という形で保障していますが、これからの時代はお金をもらうのではなく、自分で最低限の仕事を作るということで対処していくべきだと思います。畑仕事が最も理想的ですが、残念ながら都市生活者には向いていません。
(31)失業した分だけ自分に合った仕事に近づける
実は、失業できる環境があるこそ、日本企業の競争力の強化に重要であることがわかってきました。なぜかと言えば、人はかなりの試行錯誤を積まないと、その人の潜在能力が開花する仕事に出会うことができないからです。
つまり、若い人が転々と職を変えて失業経験をしても、積極的に試行錯誤を行うことで本当の自分の仕事（役割）を探す必要があるということです。ところが、失業することをネガティブに感じる人がいます。
基本的に、人はとりあえず手にした仕事を守ろうとすることで、結局はその人にも企業にとっても、そして社会的ににもあまり大きな貢献ができないままに、疲労感だけが広がっています。だからこそ、戦略的に安心して失業できる環境を作ることが強さにつながるわけです。
失業保険＝お金ということで、働かなくてもカネが安定的にもらえる制度を作ってしまうと、人によってはそれで安心してしまい、怠けて就職する意欲がなくなってしまうという問題が起きることがあります。
年々、年金額が減らされたり、2024年には健康保険が6割負担になると報道されています。当然、将来的に失業保険額が減らされるのは明らかで、お金で失業を支えるというやり方は避ける必要があります。
ただし、失業しても誇りを失うことなく、むしろ失業を契機として自分に合った仕事により近づけるような仕組みを整えることが重要です。特に、失業して人が傷つくのは、朝起きても働きに行く場所がないということであり、だからこそ人は誇りを失わないために、失業しても毎日働きに行く場所が必要です。
もし人に教えることができるのであれば、失業しても何とかなります。それで最低限の生活を支えることができれば、あとは職業訓練や就職活動を安心して進めていくことができ、失業がその人を強くしていくことになります。
だからこそ「教育」、そしてその象徴である「英会話」や「情報リテラシー」は、個人経済の原点であり、失業と無気力が蔓延した今の日本人を仕事の上から救うための、欠くことができない要素になると思います。
Atlasが考えるコロナ後の復興について、小学生から大人まで全ての日本国民に最低限の「英会話」と「情報リテラシー」を教え、また最低限の生活を支えるために各分野の専門的な知識を国や自治体が提供することです。
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