これからテレビの生放送中にこのようなことが起きるかもしれません。
「これは放送事故ではありません」と、アナウンサーが必死に叫んでいます。「只今、放送局に警察が乱入との情報が入りました。」
〈テロップ〉
「放送局に警察が入り、現在○○放送の社長以下幹部社員が逮捕されております。」
〈アナウンサー〉
「自由に何でも話していいと警察の方に言われましても、長年、言われたことしか放送してきませんでしたので、我々には何をどうしたらいいのか分かりません。それより、番組ディレクターが外につまみ出されて原稿が手元に入らない状況です。視聴者の皆様には大変ご迷惑をおかけしております。」
いやいや、それが迷惑なのではなくて、今までの放送のほうが迷惑だったのです。ここまでくると迷惑というレベルではなく、視聴者を完全にバカにした嘘八百の垂れ流しをやっておいて、それでよく良心が傷まなかったのか聞きたいくらいです。
〈テロップ〉
「社長以下幹部社員全員が逮捕された模様。その他、局長クラスにも捜査の手が入った模様…」
〈アナウンサー〉
「もはや、会社としては存続できないと思われます。」
すると、比較的まともなフリーの記者が息を切らせて現場に到着し、何が起きているのかをリアルタイムで知らせるべく、ネット中継を開始します。しかし、放送局には技術者やアナウンサーがいます。
ならば現在流れているテレビで中継すればいい、という意見が飛び出し、テレビの生放送中での逮捕劇の現場中継が行われるのです。現在、全国ネットで○○放送の社長以下幹部の逮捕劇を中継中です。
これを見ていた世界中の人々が拍手喝采し、その日の便で来日する海外メディアが怒濤の如く押し寄せて来ることになります。昨日まで、豊洲問題とかスズメバチとかどうでもいいNHKの国会中継とかが一気に様変わりし、視聴率はうなぎ上り。テレビがこんなに面白かったことはかつてありませんでした。
しかし、CMなしで延々放映するので、スポンサーや広告代理店は怒り心頭になり怒鳴り込んできます。電話も鳴りっぱなしで、局の営業社員がいくら走り回っても火に油を注ぐだけになります。
その頃、シリアではISISが壊滅し、イタリアでは地震原因としてCERN（加速実験設備）の無期限停止、即時解体がはじまりました。世界中で逮捕監禁された政治家や多国籍企業の社長以下幹部社員の数は数万から数十万人。刑務所では足りず、急ごしらえの孤島に緊急移送が始まっています。
絶対に逃げられないアルカトラズのような孤島刑務所。一見柵のない広大な砂漠のようですが、実際は目には見えない電気柵で囲まれたエリアにも犯罪者が入れられていきます。ロシアを始めとする勢力は前もって収容所を準備していたのです。
何とこの数日で、国内全ての有料チャンネルが無料で見放題になりました。これは他国にまで波及し、予定稿通りの放送を継続しているのは世界でもNHKだけ。電通は事態の収拾ができず、苦情の嵐の中にあり、これでまた、超過勤務の社員の過労死が心配される始末です。
急転直下の米ドル暴落は回避されたかに見えましたが、基軸通貨の地位は危うく、そもそも現状のバブル相場を維持する理由が見当たりません。アメリカ経済に世界を牽引する力がないことは百も承知です。
トランプが言うように余計な軍事費は抑え、内向きの良きアメリカ再建に傾注するのが正解、ということでトランプ新大統領の支持率もうなぎ登りです。TPPもTPPIも終わり、世界がソッポを向く中で日本だけが批准と、とんだ笑い者です。
グローバル企業は、可哀想に戦々恐々とし、世界中の市場から不買運動を起こされ、相手にされません。完全に消費者がそっぽを向くようになりました。一流企業のつもりが三流以下に急降下し、さらに悲惨なのが銀行です。世界中の市場は閑古鳥が鳴き、企業でも内閣でも、中身をごっそり変える荒療治が進行中です。1%企業は、徹底的に追い払われることになります。
中には、身分を隠して潜り込む1%もいますが、今までのインサイダー手法は使えません。インチキでしか仕事をした経験がないので、まったくお話にならないのです。泣きつこうにも、1%組織の上層部は刑務所暮らしで、下っ端でも10年は返って来れないでしょう。
長い間暴れ回った傭兵組織は、世界中に指名手配され、当然指揮系統のトップには射殺許可が下りています。呼びかけに応じて投降しない限り、命の保証はありません。そして、次に白羽の矢が立つのは世界最大の宗教組織バチカンです。
バチカンの悪事が次々と明るみになる最中、世界中の敬虔な信者はどうなってしまうのでしょう？中には本当におかしくなる人もいるかも知れません。しかし、可哀想だがニセモノはニセモノとはっきりさせるのが一番なのです。
幸いなことに、イエス・キリストはローマ・カトリックとは縁もゆかりもありません。主はひとりひとりの心の中におられるのであれば、今までと何も変わらないのです。嘆くことなど一つもありません。信仰を捨てるのではなく、インチキ教団を捨てるだけなのです。
というわけで世界中の信者は、さほどの混乱も無く平穏を取り戻すことになります。しかし、これまでの長く騙され続けた怒りは静かなマグマのようになり、その他宗教団体の教祖幹部は軒並み逮捕となります。
バチカンに収めた莫大なお布施を返してもらっても、そのために地下銀行の実態が暴かれ、莫大な資産が回収されることになります。
それで、1%の罪とは何でしょうか？誰のモノでもない自然循環を私物化し、独占して切り売りしたことです。その結果、人類の健全な進化を妨げ、動的平衡を狂わせ、何世代にも渡って無数の人々を苦しめ、取り返しのつかない自然破壊を行ったことです。
現代日本の様々な問題の根底にある土地所有の権利について、少しの想像力があるのなら、是非考えてもらいたいのです。たとえば、小学生が狭い通学路で死亡する事故が後を絶たないので、道幅を広げるには家々を移動させなければならないが、地権者がウンと言わない、というのは単なるエゴだということです。
土地は元々誰のモノでもありません。法律がどうであれ、地球上の全ての土地はあくまでも一時的に借り受けているだけです。居住する権利は誰にでもあるのですから、そうならば、居住する土地を再分配したらどうでしょう。そして、最低限確保すべき道幅や空き地スペースを決めるのです。
効率よく行えば、ノルウェーやスウェーデンのようにひとりひとりの居住スペースは約2倍になり、合わせて道路網にも余裕ができます。公共に関する意識がオレオレ主義な人間は問題があります。
小学生が何人死んでも平然と住み続ける家主も同じです。
これを地域ごとに取りまとめ、再分配する行程は住宅のみならず、農地でもその他の用地でも同じです。土地は人間のためだけではないのです。正しい利用法に変えれば、結果、末永い豊かさにつながるのです。
約71年前、GHQの農地改革で多くの地主が土地を失いました。私の祖父母もその一人でした。現在は、両親が残ったと土地でほそぼそとアパート経営などをして生活しています。さて、この辺でもう一度大鉈を振るうべきです。今度は人間らしい暮らしを取り戻すための大鉈です。
大きな価値転換に合わせて一気に仕上げないと延々と不幸は続きます。一律にある程度の分配金を受け取る代わりに、大胆な土地の割り振りに同意するのです。原資は1%企業から分捕ればいいし、それを上回る賠償金を充当します。元々全ての地球人の資産を泥棒したのですから、文句は言わせません。
日本の1%が公共を私物化した罪とは、これを足掛け150年もやった明治維新勢力の断末魔が迫っています。そして、西洋で2000年以上止められなかった1%の消滅も時間の問題です。面白がっているばかりでは世の中は変わりません。一般市民、その他大勢にもできる仕事はあるのです。 |
