2008年のリーマンショック後の世界同時大恐慌が日本経済にもたらしたものはあまりに大きかった。日本経済のあらゆる分野で、ほとんど戦後すぐまでのレベルまで下がったというのである。50代、60代の高度成長期の申し子のような語学学校の経営者たちにとってまさに青天の霹靂。

予想もしなかった体験に、大きなとまどいを隠せないのが実情である。数年後のギリシャから始まった緊縮政策を端に発したユーロ危機に伴いこの不況によって高度成長期以来、多少のアップダウンはあったにせよ、基本的には安定していた日本経済が、めっきり打たれ弱くなってしまったことも露呈してしまった。

しかし、後になって振り返ってみた時、バブル崩壊、リーマンショック、ユーロ危機も結果的には日本企業の体質を強化するための、特筆すべき時代になるだろうと指摘する経済学者も多いのだ。今回の不況の特徴は、中国やインド、ブラジルの台頭による日本の経済的な縮小傾向に加わって、これまでにないグローバル化への価値観の一大転化が同時発生しているからである。

ある経済評論家が言うには、バブル期を100とすれば、現在の日本の経済活動規模は約半分の50そこそこ、確か落ち込んでいるのはわかるが、他国と比べるとなにもかも湿っぽくなってしまうほどの経済状態ではないはずだ。少なくても企業間格差は大きくなったが経済活動は維持しているのである。

ところが、消費者は高い物を買わなくなってしまったことはわかる。その最大の原因は極度のデフレだが、消費不況という点ではこの20年ほどほとんど変化は見られない。最近の消費者は本当に欲しいもの、本当に必要なものでなければ買わない。

しかも、厳しい選別の目を備えて、品質とコストパフォーマンスを両天秤にかけては、その両者が正しくバランスが取れていると感じたもの、あるには割安感のあるものでなければ、決して選ぼうとしないのだ。かといって、ただ安いというだけでは、もはや現代の消費者は群がってはこない。ネット上の情報からしっかりとした選別眼を持ち、自分のライフスタイルもしっかりと確立している日本人。

有名ブランドであるというだけで飛びついていた消費性向は姿を消し、本当の意味で自分に必要なものだけを賢く選ぶ。この不況を機に、そうした賢い消費者が確実に育っているのである。

逆にいえば、Atlasマンツーマン英会話のような消費者マインドを捉えているものは、品質と値段のバランスが取れた適正商品（サービス）だということがいえるだろう。その意味では消費者に選びとられたものだけが、次の時代に大きな花を咲かせることができるといえるかもしれない。

語学スクールに話題を変えるが、同様の現象が起きている。現在、その英会話学校もインターネット上で選別するための厳しい試練の嵐に吹きさらされているのが実情だ。バブル崩壊後～2005年ごろまでは、英会話スクールは派手な宣伝をテレビや雑誌などでしさえすれば、難なく生徒は集まってきた。

英会話を学ぶことが１つのファッションとして流行し、とりわけ若い女性たちは、「ブランド品のバッグの脇に英会話のテキストを抱えたい」といったよくわからない理由や、海外旅行先でショッピングや海外で知り合った外国人男性とのデートで簡単な会話を交わしたいといった理由で大手の英会話学校に通ったのである。

どの業界にも、勢いがあった時代であったが、大手英会話スクールの他にも中小規模の英会話スクールも参戦して主要駅前に各駅停車で英会話学校が増えていったのである。

国際化だとか、留学ブームのおかげで、この時期に開校した英会話学校だけで全国で１万校とかいわれていた。現在はその３分の１程度の3000校ほどある。バブル崩壊により、この業界に吹く風も一転し、消費者の英会話学校選びの目も非常に厳しいものになった。

それまでは、学校説明をすれば大半の人がその場で入校を即決させられていた。ところが、現在では、まずインターネットの比較サイトでチェックして、さらに自分の足でいくつかの学校の体験レッスンを受けて、レッスン内容やシステム、料金を十分吟味してから、初めて入会化どうか決めるという具合だ。

今や、体験レッスンに加えて、本格的に入会する前の、試験的なレッスンコースを新設する英会話学校もあるくらいである。