そろそろ電通も終わりのメッセージを準備した方がいいと思うのですが、それとも本当に１％と無理心中する気なのでしょうか？
TPPについて再び国会で議論されているようですが、日本だけ批准しても意味はありません。それどころか、この先の消費者心理は１％企業かそうでないかで雲泥の差が出てくると思われます。１ミリでも１％グローバル企業なら、一旦解散する覚悟で臨むしかないでしょう。なぜなら、１％グローバル企業の上層部は当局の取り調べ対象になっているからです。タックスヘイブン問題や国際金融銀行との絡みがあり、大変なことになるでしょう。
噂によると、アメリカの対日官僚たちは様々な事情で、日本にあれこれ指示ができなくなった可能性があるようなのです。そうすると、日本の大企業は明日以降のシナリオがなく、どうしていいのかわからなくなっているのでしょう。
「アメリカ大統領はヒラリーで決まり」と何があっても不正選挙で勝つことになっているようですが、実際のところはどうなのでしょうか？ネットでは80:20でトランプが圧勝のようです。しかし、ここに来て日本のメディアは49:51、51:49などと言いだしました。今日になったらその差が１％縮まったと苦しそうな言い訳をしています。
アメリカでは、テレビもさすがに白旗を上げ始めたというのに、アメリカ国民にしたところで、ヒラリーだけはダメだとお見通しなのです。百歩譲ってヒラリーが当選したとしても、すでに刑務所行きは確定しています。不正選挙の証拠が出ればぐうの音も出ないでしょう。
いまや米軍関係者も、もはや１％の言うことは聞かなくなっているようです。つまり、いまだに１％にこだわっているのは相当きつく洗脳されているか、薬の力だけということになります。
豊洲市場がどうの、自民党都連がどうの、二階幹事長がどうのこうのと言っているのは今や日本と韓国だけになっています。お隣の韓国もラスプーチンであるチェ・スンシルの逮捕でひどい混乱状態になっていますが、それに乗じて１％支配の終焉を終わらせる算段なら、日本よりいくらかマシかもしれません。
逆に言えば、安倍首相のメガトン級スキャンダルとか、自民党の壊滅的暴露情報でも１％失脚の目くらましは不可能でしょう。こうなると一般市民、その他大勢の注目はどうやって保身をはかるのでしょうか？それは、やはりマスメディアがやるべきです。
今まで正義の放送をして来なかった日本のマスメディアは１％の支持通りに情報操作をしてきました。トランプの言う不正選挙に目をつぶり、日本人の資産を湯水のように海外へ持出しても傍観するのみでした。この50年以上、１％のために日本人を虐げてきたのです。
薬漬け、膨大な添加物、地下鉄サリン事件の自作自演テロをミスリード、検察司法に至っては恣意的な冤罪と１％有利の判決に終止してきました。原発軍需産業を発電と偽り、いざ核攻撃されれば自然災害と言い張ってきました。
天文学的な被害額と尊い日本人を死に追いやっておきながらロクな補償もしていません。電気を使いたければ原発処理税を上乗せするなど、そんな会社がいまだに存続するのが不思議なくらいです。
このクラスの刑罰を課すべき人間は世界中で50万人はいるはずです。その他にも膨大な逮捕者が出るでしょう。世界で一時的に1000万人分の刑務所を施工しなければならないでしょうが、それは仮設住宅でいいでしょう。電痛鉄線を張巡らした砂漠でもいいし、なんなら、GPS付きの特殊なチップを体内に入れて野放しでもいいでしょう。瓦礫の撤去が必要な場所は世界中にあるので、ご当地でつかまったらご当地で死ぬまで働いてもらいましょう。
話を戻しますが、政官財はもちろん、これまでの１％支配を可能にした責任という意味では、マスメディアの罪も相当大きいはずです。これは決して許されません。筆頭はNHKですが、次いで新聞とくっついた談合、独禁法違反のテレビ放送局、そして全国紙と呼ばれる新聞社は全滅でしょう。といっても、実際社会的役割がないので発行部数を急激に減らしています。
TPPで世界支配を企んだグローバル企業も、１％支配が終われば無用になります。実際、水面下では建物はそのままに、中身をすべて入れ替える準備が始まっているようです。つまり、早い話がボーダーが入れ替わります。当然、その下の執行責任者以下が全員入れ替わります。その上で、公正で公共性の高い運営をしなければ評価されない仕組みに変わっていくでしょう。
業界ごとに規模の大きさだけで、支配的になれる経営は必要ありません。過剰な利益は社会に還元されるべきです。もちろん、銀行は一変するでしょう。１％銀行はもちろんですが、そうでない地方銀行もまったく新しい仕組みに移行しない限り生き残る必要などないのです。そもそも、誰かが突出した利益を上げる必要がない世の中になるでしょう。
仮に、経営が赤字でも公共性が高ければ存続は可能です。もちろん、より公共性に配慮した運営を継続することが条件になります。ではそれらを誰が判断するのでしょうか？
それは受益者が判断するのです。受益者とは、一般市民やその他大勢のことです。官民のトップとか権威とかは一切必要ありません。普通の人々が判断するのです。そのためには、日本人個々の意識は明晰でなければいけないのですが、地球の平均レベルはそれをクリアしています。そして、このような一連の変化が始まっています。
本当に残念なことですが、今現在、それを自覚できない人間だけが采配を振るっています。電通は若い女性を自殺に追い込むほど社員を酷使して何をしているのでしょう。アメリカのネオコンから指示が無いのにもう仕事をしても意味がないはずです。それとも、まだ、生き残りをかけて情報戦争でもやりたいのでしょうか。
この仕組みが理解できていれば、気楽になれます。なぜなら、これからさらに起きるドタバタ劇を眺めていればいいだけだからです。どうせ、終わる時は呆気ないものです。しかし、意気消沈している場合ではありません。それは、その他大勢が次の時代の主役になるからです。今以上に忙しくなるでしょう。
最後に、小池都知事の塾に5000名もの応募者があったそうですが、彼らは小池都知事がどのような立場の人かまったく理解していないようです。牧場暮らしに慣れて失ったモノの大きさすら分からなくなったら、真っ先に殺されても文句は言えないでしょう。 |
